ゲシピのプレスリリース
eスポーツ教育スタートアップ企業のゲシピ株式会社(本社:東京都千代田区 代表取締役:真鍋 拓也、以下「ゲシピ」)が東京地下鉄株式会社(本社:東京都台東区、代表取締役社長:山村 明義、以下「東京メトロ」)と共同で運営を行うeスポーツ専用ジム「eスポーツジム™ 」にて、大人気のゲーム『PUBG MOBILE』(株式会社KRAFTON)のレッスン提供を2022年2月8日(火)15:00から開始いたします。レッスンコーチとしてプロeスポーツチーム「REJECT」(株式会社REJECT(リジェクト)代表取締役:甲山翔也)が就任いたします。
ゲシピは「eスポーツで一人ひとりの可能性がひろがる教育機会を」をミッションに、いつでも誰でもeスポーツを始め、学び、鍛えられる施設として、2021年6月28日に南北線赤羽岩淵駅にてeスポーツ専用のトレーニング施設「eスポーツジム™」をオープンしました。
このたび「eスポーツジム™」にてレッスン提供を開始する『PUBG MOBILE』は、最大100人のプレイヤーが、輸送機から孤島に降り立ちマップ内にある装備や車両を駆使して”最後の1人”になるまで生き抜くバトルロイヤルゲームです。日本では2018年5月16日(水)にサービスを開始し、全世界10億ダウンロードを突破いたしました。
「eスポーツジム™」で提供するプロチームのレッスンを受けて、『PUBG MOBILE』をプレイするライバルに差をつけましょう!
ゲシピと東京メトロは「いつでも誰でもeスポーツを真剣に楽しめる世界の実現」のため、eスポーツ事業のさらなる拡大に向け共創してまいります。
- 1 『PUBG MOBILE』×「eスポーツジム™」概要
(1)『PUBG MOBILE』
『PUBG MOBILE』は最大100人のプレイヤーが、輸送機から孤島に降り立ちマップ内にある装備や車両を駆使して”最後の1人”になるまで生き抜くバトルロイヤルゲームです。
日本では2018年5月16日(水)にサービスを開始し、全世界10億ダウンロードを突破いたしました。世界100ヵ国以上でダウンロード数ランキング1位を獲得。全世界の月間プレイヤー数はなんと1億人!
https://pubgmobile.jp/
(2)レッスン提供開始日
2022年2月8日(火)15時から
(3)サービス提供内容
・プロチーム等によるeスポーツジム内及びオンラインでのレッスン
・eスポーツジム内での『PUBG MOBILE』を通じたコミュニティの醸成
・プレイヤーが集うイベントの開催(今後実施予定)
※サービス利用には、eスポーツジムの会員登録が必要です。
※レッスン料金は、提供時間やレッスン提供者によって異なります。
(4)サービスの提供場所
eスポーツジム赤羽岩淵店(オンライン含む)
https://esportsgym.tokyo/
- 2 レッスンコーチ(プロeスポーツチーム「REJECT」)
■プロeスポーツチーム「REJECT」について
2018年発足のプロeスポーツチーム。主に世界的に人気なシューティングゲームタイトルを取り扱い、現在はPUBG/ PUBG MOBILE/Call of Duty Mobile/Rainbow Six Siege/Apex Legends/VALORANT/ 第五人格/荒野行動/Fortnite の9タイトルの部門を保有。 モバイルシューティングゲームでは日本トップの実績を上げており、特に『PUBG MOBILE』部門は同タイトルで国内最多となる7回の世界大会出場を誇る。
チーム公式ウェブサイト: https://reject.jp/
■株式会社REJECT 概要
・会社名:株式会社REJECT(リジェクト)
・代表者:代表取締役 甲山翔也
・設立:2018年12月
・本社所在地:東京都文京区本郷一丁目7番12号
・事業内容:eスポーツ関連事業
・公式ウェブサイト:https://reject.co.jp/
- 運営会社について
■ゲシピについて
会社名:ゲシピ株式会社
所在地:東京都千代田区神田練塀町3 富士ソフト秋葉原ビル12階
設立:2018年1月
代表者:代表取締役 真鍋 拓也
資本金:1億1,532万1,600円 (資本準備金含む)
事業内容:eスポーツ教育事業
コーポレートサイト:https://gecipe.co.jp/
– オンライン教育「eスポーツ英会話」
https://gecipe.jp/esports-english
– eスポーツクラブ活動支援サービス「eブカツ」
https://ebukatsu.gg/
■東京メトロについて
会社名 : 東京地下鉄株式会社
所在地 : 東京都台東区東上野三丁目19番6号
設立 : 2004年4月1日
代表者 :代表取締役社長 山村 明義
資本⾦:581億円
事業内容 : 旅客鉄道事業の運営、関連事業の運営(流通事業、不動産事業、情報通信事業)